「生活防衛資金はいくらあれば安心なんだろう？」
お金について考えていると、一度は気になることではないでしょうか。
生活防衛資金が多ければ安心なのは分かります。でも、だからといって「○万円あれば大丈夫」と簡単に決められるものでもありません。
必要な金額は、毎月の生活費や仕事の状況、家族構成などによって変わります。
私自身も、将来のお金について考える中で、どれくらい生活防衛資金があれば安心できるのかを考えるようになりました。
この記事では、生活防衛資金そのものではなく、自分に必要な生活防衛資金をどう考えるかについて整理してみます。
↓「生活防衛資金とは何なのか」について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
「生活防衛資金はいくらあれば安心？」と考える
生活防衛資金について調べると、「生活費○か月分」という目安をよく見かけます。
3か月分、半年分、1年分など、いろいろな考え方があります。
ただ、これをそのまま自分に当てはめていいのかというと、そうとも限りません。
例えば、毎月20万円で生活している人と、毎月10万円で生活している人では、同じ半年分でも必要な金額は大きく違います。
また、同じ生活費でも、仕事が安定している人と、収入が不安定な人では、必要だと思う生活防衛資金も変わってくるはずです。
そのため、私は「みんな○万円貯めれば安心」と考えるよりも、自分の場合はいくら必要なのかを考えることが大切だと思っています。
まずは毎月の生活費を知る
必要な生活防衛資金を考えるなら、まず自分が毎月いくら使っているのかを知る必要があります。
家賃、食費、水道光熱費、通信費、日用品など、普段の生活で実際にどれくらいのお金を使っているのかを確認します。
例えば、毎月の生活費が15万円なら、
15万円 × 6か月 ＝ 90万円
となります。
1年分なら、
15万円 × 12か月 ＝ 180万円
です。
このように、毎月の生活費が分かれば、必要な生活防衛資金を考えるときの基準を作ることができます。
特別な計算をする必要はありません。
まずは銀行口座やクレジットカード、家計簿などを見ながら、自分が普段どれくらいのお金を使っているのかを把握することから始めればいいと思います。
何のために生活防衛資金を貯めるのか
では、なぜ生活防衛資金が必要なのでしょうか。
私の場合、特に考えているのは、病気やケガで働けなくなったときと、急な出費が発生したときです。
普段は働いて給料を受け取っていても、ずっと同じように働けるとは限りません。
病気やケガをして仕事を休むことになるかもしれません。
突然、大きな出費が必要になることもあります。
正社員であればある程度雇用は守られますが、仕事を辞めることになれば、次の仕事が見つかるまで収入がなくなる可能性もあります。
こうしたときに生活防衛資金があれば、すぐにお金の心配をしなくても済みます。
つまり、生活防衛資金は単に銀行口座の残高を増やすためだけのものではなく、何かあったときに生活を続けるためのお金でもあります。
「生活費○か月分」という考え方
生活防衛資金を考えるとき、私は「金額」よりも何か月分の生活費を確保するかで考える方が分かりやすいと思っています。
例えば、
- 3か月分
- 6か月分
- 1年分
というように、自分が必要だと思う期間を決めます。
生活費が月15万円なら、半年分で90万円、1年分で180万円です。
ただし、「半年分が正解」等といった決まった金額があるわけではありません。
仕事を失ってもすぐに次の仕事を見つけられる人なら、必要な期間は短くて済むかもしれません。
反対に、再就職まで時間がかかりそうな人や、収入が不安定な人なら、長めに考えた方が安心できるでしょう。
大切なのは、自分が収入を得られない状態になった場合、どのくらいの期間を生活防衛資金で支えたいのかを考えることです。
公的制度を知っておく
ここで忘れてはいけないのが、病気やケガ、失業などに対して利用できる公的制度です。
すべてを生活防衛資金だけで備える必要があるとは限りません。
病気やケガで働けなくなった場合
会社員などが加入する健康保険には、病気やケガのために仕事を休み、給与を受けられない場合など、一定の条件を満たすと傷病手当金を受け取れる制度があります。
支給期間にも上限があり、支給開始日から通算して1年6か月までとなっています。
ただし、誰でも無条件に受け取れるわけではなく、支給には条件があります。
そのため、「働けなくなったら傷病手当金があるから生活防衛資金はいらない」と考えるのではなく、利用できる制度を知ったうえで、自分で必要な生活防衛資金を考えることが大切だと思います。
仕事を辞めた場合
仕事を辞めて次の仕事を探す場合には、一定の条件を満たせば、雇用保険の基本手当を受け取れる場合があります。いわゆる失業給付です。
こちらも、離職理由や雇用保険の加入期間などによって受給できる条件や日数が変わります。
こうした制度を知っておくと、「仕事を失ったら、その日からすべての生活費を生活防衛資金だけで払わなければならない」という考え方をしなくてもよくなります。
一方で、実際にお金を受け取るまでの期間や、自分が制度の対象になるかどうかなども事前に考える必要があります。
私の場合は「1年分」を目安にしている
私は、病気やケガで働けなくなった場合や、仕事を辞めてから新しい仕事を見つけるまでの期間を考えて、余裕を持って1年程度生活できるだけの現金を保有しています。
1年分を目安にしているのは、「1年あれば必ず安心だから」という理由ではありません。
病気やケガで働けなくなったり、仕事を辞めることになったりしたときに、お金の心配をしながら次の行動を急ぎたくないからです。
また、働けない状態で急な出費が発生した場合にも対応できるよう、ある程度の余裕を持っておきたいと考えています。
もちろん、これは私自身の場合です。
会社員であれば、病気やケガで働けなくなった場合の傷病手当金や、離職した場合の雇用保険の基本手当など、一定の条件を満たすことで利用できる公的制度があります。
そのため、必要な生活防衛資金は、利用できる制度や仕事の状況によって変わります。
私の場合は、そうした制度が利用できる可能性も考慮したうえで、それでも余裕を持って生活できるように、1年程度を一つの目安にしています。
必要な生活防衛資金を自分で考えてみる
ここまでを踏まえると、必要な生活防衛資金はそれほど難しく考えなくてもいいと思います。
まずは、
生活費 × 必要な期間
で考えてみます。
例えば、生活費が月15万円で、6か月分を確保したいなら、
15万円 × 6か月 ＝ 90万円
です。
1年分なら、
15万円 × 12か月 ＝ 180万円
になります。
そこから、自分の状況を考えて調整します。
- 病気やケガをしたときに利用できる制度はあるか
- 仕事を辞めた場合に利用できる制度はあるか
- 次の仕事を見つけるまでどのくらいかかりそうか
- 急な出費があった場合に対応できるか
- どのくらいの期間、収入がなくても安心できるか
こうしたことを考えていけば、自分に必要な生活防衛資金が少しずつ見えてきます。
「安心できる金額」は人によって違う
生活防衛資金について調べていると、「○万円貯める」「生活費○か月分」という数字が気になると思います。
でも、本当に重要なのは、その数字が自分に合っているかどうかです。
例えば、
- 収入が安定している
- 固定費が少ない
- 再就職しやすい
- 利用できる公的制度がある
という人と、
- 収入が不安定
- 固定費が大きい
- 再就職に時間がかかりそう
- 公的制度を利用しにくい
という人では、同じ生活防衛資金でも安心感は違います。
だからこそ、他の人の生活防衛資金をそのまま目標にする必要はないと思います。
自分の場合、何が起きたら困るのか。そして、そのとき何か月分のお金があれば落ち着いて対応できるのか。
そこから考えてみる方が、自分に合った生活防衛資金を決めやすくなります。
まとめ
「生活防衛資金はいくらあれば安心なのか」という問いに、全員に当てはまる答えはありません。
まずは、自分が毎月どれくらいのお金を使っているのかを知る。
そして、
生活費 × 必要な期間
という考え方で、もし収入がなくなった場合にどのくらいのお金が必要なのかを考えてみる。
さらに、病気やケガ、失業などのときに利用できる公的制度についても知っておく。
そうすると、単純に「○万円貯めればいい」と考えるよりも、自分にとって必要な生活防衛資金を考えやすくなります。
私自身は、余裕を持って1年程度の生活費を現金で保有することを一つの基準にしています。
ただ、それが誰にとっても必要な金額だとは思っていません。
大切なのは、自分にとって何が起きたときに困るのかを考え、そのためにどれくらいのお金が必要なのかを知ることだと思います。
生活防衛資金は、金額そのものだけを見るのではなく、**「何のために、どれくらい必要なのか」**から考えてみると分かりやすくなります。
